不妊治療の費用は平均いくら？治療法別の目安や保険適用を解説

「不妊治療を始めたいけれど、平均でどのくらいの費用がかかるのか」「保険が適用されても、実際の自己負担はいくらになるのか」と不安に感じていませんか。不妊治療の費用は、選択する治療法や治療回数、使用する薬剤、追加する検査などによって大きく異なります。そのため、平均額だけを見ても、治療全体にかかる金額を正確に見通すのは簡単ではありません。

この記事では、初診・不妊検査からタイミング法、人工授精、体外受精、顕微授精まで、治療法別の費用目安を紹介します。保険が適用される範囲や年齢・回数の条件、先進医療や自由診療で自己負担となる費用も解説します。高額療養費制度や医療費控除など、負担を軽減する方法も取り上げるため、治療に必要な予算を考えたい方はぜひ参考にしてください。

不妊治療の平均費用は治療法で異なる

不妊治療の費用は、治療全体の平均額よりも、1回または1周期あたりの参考額で考える方が現実的です。保険診療で3割負担となる場合でも、受診回数や薬剤、採卵・培養の内容などによって支払額に差が生じます。まずは、主な治療法ごとの一般的な費用目安を見ていきましょう。

※記載した金額は、保険診療で3割負担となる場合の一般的な参考額です。全国の平均額を示すものではなく、使用する薬剤、採卵数、培養・凍結する胚の数、麻酔、通院回数などによって実際の支払額は異なります。先進医療や自由診療の費用は含みません。

初診・不妊検査の費用目安

初診から一通りの不妊検査を受ける場合、自己負担額は1万～3万円程度が目安です。女性側では超音波検査やホルモン検査、子宮卵管造影検査などを月経周期に合わせて行い、男性側では精液検査などが検討されます。

すべての検査を1日で行うわけではなく、月経周期に応じて数回に分けて受診するのが一般的です。検査項目は年齢や月経の状態、これまでの妊娠歴によっても変わります。また、保険適用とならない検査が含まれる場合もあるため、受診前に検査内容と費用の内訳を尋ねておくと見通しを立てやすくなります。

タイミング法の費用目安

タイミング法は、超音波検査やホルモン検査などで排卵日を予測し、妊娠しやすい時期に性交のタイミングを合わせる方法です。保険診療で行う場合、1周期あたり3,000～1万円程度が参考額となります。

排卵の状態を調べる診察に加え、必要に応じて排卵誘発剤や黄体ホルモン剤を使用します。自然な排卵を待つ場合と薬剤を併用する場合では、受診回数や薬剤費が異なるため、同じタイミング法でも支払額は一律ではありません。1周期に必要となる診療内容を治療開始時に確認しておくと安心です。

人工授精の費用目安

人工授精は、採取した精液から動きのよい精子を選び、排卵の時期に合わせて子宮内へ注入する治療です。人工授精の手技は保険適用の対象で、診察や超音波検査、薬剤などを含めると、1回あたり8,000～1万5,000円程度が目安になります。

支払額には、人工授精の手技料だけでなく、排卵日を見極めるための診察や検査費用も含まれます。医療機関が示す人工授精の料金に、診察料や薬剤費が含まれているかを確かめておきましょう。

体外受精の費用目安

体外受精では、卵巣から採取した卵子と精子を体外で受精させ、育った胚を子宮へ移植します。採卵から受精・培養・胚凍結までの採卵周期にかかる自己負担は、保険適用後で10万～20万円程度が一つの目安です。

採卵した周期に胚移植まで行う場合もありますが、胚をいったん凍結し、別の周期に移植するケースもあります。その場合は、採卵周期とは別に移植周期の診察料、薬剤費、胚移植の手技料が必要です。費用の説明を受ける際は、提示された金額が採卵だけなのか、培養や凍結まで含むのかを確認してください。

顕微授精の費用目安

顕微授精は、顕微鏡で確認しながら1個の精子を卵子へ注入する方法です。精子の数や運動率が低い場合、通常の体外受精で受精が成立しにくかった場合などに検討されます。

採卵から受精・培養・胚凍結までを保険診療で行った場合、採卵周期の自己負担は12万～25万円程度が参考額です。通常の体外受精に加えて顕微授精の手技料がかかり、顕微授精を行う卵子の数によっても金額が変わります。

凍結融解胚移植の費用目安

凍結融解胚移植は、採卵周期に凍結保存した胚を、別の周期に融解して子宮へ戻す方法です。保険適用後の自己負担は、診察や薬剤などを含めて1回4万～8万円程度が目安となります。

排卵に合わせて移植する自然周期と、ホルモン剤を使って子宮内膜を整えるホルモン補充周期があり、必要な薬剤や受診回数は異なります。胚の凍結保存や維持管理について別途費用が発生する場合もあるため、胚移植の手技料だけでなく、保存に関する料金も確かめておきましょう。

不妊治療で保険が適用される範囲

2022年4月から、人工授精などの一般不妊治療に加え、体外受精・顕微授精などの生殖補助医療も公的医療保険の対象となりました。原則として窓口での自己負担は3割ですが、すべての検査や治療に使えるわけではありません。生殖補助医療には年齢と胚移植回数の条件もあるため、治療開始前に制度の範囲を知っておきましょう。

一般不妊治療の保険適用

一般不妊治療には、タイミング法や人工授精などが含まれます。不妊症と診断され、医師が治療計画を立てたうえで医学的に必要な治療を行う場合、基本的な診察や検査、薬剤、人工授精の手技などが保険適用となります。

一般不妊治療には、生殖補助医療と同じ一律の年齢上限や回数上限は設けられていません。ただし、受診目的や検査の内容によっては保険適用にならない場合があります。希望する検査を追加する際は、保険診療か自費診療かを事前に尋ねておくことが大切です。

生殖補助医療の保険適用

生殖補助医療では、採卵、採精、体外受精・顕微授精、胚培養、胚凍結保存、胚移植など、採卵から移植に至るまでの基本的な診療が保険適用の対象です。不妊症と診断された患者さんとそのパートナーが治療計画について説明を受け、同意したうえで治療を開始することが前提となります。

患者さんの状態に応じて追加する検査や技術のすべてが、保険適用になるわけではありません。国が定める先進医療として保険診療と併用できるものもあれば、自由診療として扱われるものもあります。提案を受けた際は、実施する目的と費用区分を確かめましょう。

年齢と胚移植回数の条件

体外受精や顕微授精などの生殖補助医療では、治療計画を開始する時点で女性が43歳未満であることが、保険適用の条件です。胚移植の回数は、治療開始時に40歳未満であれば1子につき6回まで、40歳以上43歳未満であれば1子につき3回までとなります。

回数として数えられるのは採卵ではなく、胚移植です。採卵を行っても移植できる胚が得られなかった場合は、胚移植回数には含まれません。年齢の基準となる日や残り回数について不明な点がある場合は、治療計画を立てる際に医療機関へ確認してください。

保険診療以外でかかる不妊治療の費用

保険適用が広がった後も、不妊治療に必要な費用のすべてが3割負担になったわけではありません。先進医療の技術料や、保険適用の条件を満たさない治療、保険診療との併用が認められていない検査などは自己負担となります。支払額を把握するには、保険診療とそれ以外の費用を分けて考えることが重要です。

先進医療にかかる技術料

先進医療は、国が定めた医療技術について、一定の施設基準を満たす医療機関で実施する場合に、保険診療との併用が認められる制度です。通常の診察や検査、投薬など、保険診療と共通する部分には保険が適用されますが、先進医療に該当する技術料は全額自己負担となります。

対象となる技術や実施できる医療機関は変更される場合があります。先進医療の適応や期待できる効果も技術ごとに異なるため、費用だけで判断するのは適切ではありません。医師から提案された理由や医学的な根拠、受けなかった場合の治療方針についても説明を受けましょう。

自由診療となる検査や治療

女性が43歳以上で生殖補助医療の治療計画を始める場合や、保険適用の胚移植回数を超えて治療を続ける場合は、原則として自由診療になります。保険適用や先進医療の対象ではない検査・治療を行う場合も、費用は全額自己負担です。

自由診療の料金は医療機関が設定するため、同じ名称の治療でも金額に差があります。また、先進医療など保険診療との併用が制度上認められたものを除き、保険診療と自由診療を同じ一連の治療で組み合わせると、保険診療部分を含めて全額自己負担となる場合があります。追加の検査や治療を受ける前に、総額と支払いの扱いを確認してください。

不妊治療の総額が変わる理由

不妊治療にかかる総額は、1回の料金だけでは決まりません。治療を始める段階、同じ方法を続ける期間、採卵や培養の結果などが重なり、最終的な支払額に差が生じます。1周期の費用に加え、治療を続ける中でどのような費用が増えるのかも知っておきましょう。

治療段階とステップアップの時期

不妊治療では、検査結果や年齢などを踏まえ、タイミング法から人工授精、体外受精・顕微授精へと治療方法を変更することがあります。初期の治療は1周期あたりの費用を抑えやすい反面、長く続ければ、それまでに支払った診察料や薬剤費が積み重なります。

一方、早い段階で生殖補助医療へ進む場合は、1周期あたりの負担が大きくなります。ただし、卵管の閉塞や男性側の状態などにより、タイミング法や人工授精が適さないケースもあります。費用の安い治療から順番に行うことだけを優先せず、年齢や検査結果も踏まえて治療方針を考えることが必要です。

治療回数と通院期間

同じ治療を複数回行えば、1回あたりの費用が少なくても累計額は増えていきます。人工授精を数回行った後に体外受精へ進む場合は、人工授精の費用と生殖補助医療の費用をあわせて考えなければなりません。

不妊治療では月経周期に合わせた受診が必要となり、1周期の中で複数回通院することもあります。医療費だけでなく、交通費や仕事を休むことによる負担が生じる場合もあるでしょう。家計への影響を考える際は、数か月単位で必要な費用と通院回数を見積もることがポイントです。

採卵・培養・凍結の内容

体外受精や顕微授精では、採取できた卵子の数や、培養・凍結する胚の数によって費用が変わります。保険診療でも、採卵数や培養する胚の数などに応じて診療報酬が設定されているため、同じ治療名でも自己負担額は一律ではありません。

1回の採卵で複数の胚を凍結できれば、次回以降は採卵をせずに凍結融解胚移植へ進める可能性があります。一方、移植できる胚が得られなければ、再び採卵から始める場合もあります。採卵の結果によって、その後に必要となる費用の見通しも変わってきます。

薬剤や追加検査の内容

排卵誘発に使用する薬剤の種類や量は、年齢や卵巣の状態、これまでの治療経過などに応じて決まります。注射の回数や投薬期間が増えると、保険診療であっても自己負担額は高くなります。

採血や超音波検査の回数、感染症検査、子宮内を調べる検査なども支払額に影響します。追加検査を提案された際は、検査の目的や、結果によって治療方針が変わるのかを尋ねておくと、必要性を判断しやすくなります。

不妊治療の負担を軽減する制度

不妊治療の費用負担を抑えるために、高額療養費制度、医療費控除、自治体独自の助成制度を利用できる場合があります。ただし、対象となる費用や申請方法、申請期限は制度ごとに異なります。領収書や診療明細書を保管し、治療を始める段階から利用できる制度を調べておきましょう。

高額療養費制度

高額療養費制度は、1か月に支払った保険診療の自己負担額が、年齢や所得に応じた上限を超えた場合に、超過分が支給される制度です。体外受精や顕微授精の保険診療部分も対象となるため、採卵や胚移植などが同じ月に重なると利用できる可能性があります。

先進医療の技術料や自由診療の費用、入院時の食事代などは対象外です。また、受診が月をまたぐと自己負担額が分かれ、合計では高額でも支給対象にならない場合があります。マイナ保険証を利用し、限度額情報の提供に同意すると、窓口での支払いを自己負担限度額までに抑えられることがあります。

なお、高額療養費制度は2026年8月から見直され、内容が変わります。1か月あたりの自己負担限度額は所得区分ごとに引き上げられる一方、1年間の自己負担額に上限を設ける仕組みが新たに設けられます。長期間治療を続ける場合には負担が抑えられることもありますが、月単位で見ると負担が増える場合もあります。適用される金額は所得区分や受診時期によって異なるため、加入している健康保険や厚生労働省の最新情報を確認してください。

医療費控除

医療費控除は、1月1日から12月31日までに、本人や生計を同じくする家族が支払った医療費が一定額を超えた場合に、確定申告で所得控除を受けられる制度です。不妊治療を目的とした診察、検査、薬剤、人工授精、体外受精などの費用は対象になり得ます。

控除額を計算する際は、支払った医療費から保険金、高額療養費、自治体の助成金などで補填された金額を差し引きます。通院に利用した電車やバスの料金も対象となる場合がありますが、自家用車のガソリン代や駐車料金は原則として含まれません。

確定申告では医療費控除の明細書を提出します。領収書自体の提出は原則不要ですが、税務署から提示を求められる場合があるため、確定申告期限から5年間保管しておきましょう。

自治体独自の助成制度

保険適用の開始後も、自治体によっては不妊検査、一般不妊治療、先進医療などを対象とした独自の助成制度を設けています。助成金額、所得制限、年齢、対象となる治療、申請期限は自治体ごとに異なり、制度が設けられていない地域もあります。

申請には、医療機関が発行する証明書、領収書、住民票などが必要になる場合があります。治療終了後に制度を知っても、申請期限を過ぎていると利用できません。住んでいる自治体の公式サイトを調べるか、担当窓口へ問い合わせ、治療開始前または早い段階で条件を確認してください。

まとめ | 不妊治療の費用は治療法と制度で変わる

不妊治療の費用は、初診やタイミング法では数千円から数万円程度、体外受精や顕微授精では保険適用後でも採卵周期に10万～25万円程度かかる場合があります。ただし、薬剤、採卵数、培養・凍結する胚の数、治療回数によって総額は変わるため、一律の平均額だけで予算を決めることはできません。治療前には、保険診療と自費診療の内訳に加え、採卵から移植、胚の保存までに必要な費用を確認しましょう。高額療養費制度や医療費控除、自治体の助成制度を利用できる場合もあります。

不妊治療は、まず検査で体の状態を確かめ、結果に応じて治療方針を考えることから始まります。花レディースクリニックでは、ホルモン検査や超音波検査などの不妊検査に加え、排卵誘発剤を併用したタイミング指導に対応しています。「何から始めればよいかわからない」「費用の見通しを立てたい」という段階でも構いません。不妊検査や治療の始め方について、まずは当院へご相談ください。